住宅では冷暖房、給油、冷蔵庫の家電製品などさまざまなところでエネルギーを消費しています。
生活における消費エネルギーを少なく抑えられるよう配慮された住宅を省エネ住宅呼んでいます。
国土交通省ではエネルギー消費量を少なくするために、省エネ法によって基準を定めました。
　
省エネ法とは正式には｢エネルギーの使用の合理化に関する法律｣で、建築物や機械器具において、石油、電力、ガスなどのエネルギーの効率的な使用促進を目的として制定された法律です。
　
この法律が制定された背景には、１９７０年代に起きた２度の石油ショックがあります。
この石油ショックで日本では産業や生活において省エネルギー対策が進み、エネルギーを効率的に利用する運動が始まりました。
しかしそれ以後もエネルギーの消費量は上昇したため、１９７９年に省エネ法が制定されたのです。

その後、この省エネ法は２度の大改正が行われています。
　
１度目は１９９８年で、この改正ではトップランナー方式が導入されました。
これにより自動車や電気製品の省エネ基準を、市場に出ている最も優れた製品の消費効率にすることが定められました。
　
２度目の改革は２００５年では消費者が省エネルギーに取り組むことを促進する規定も整備されました。
当初は省エネルギー基準の対象は電気冷蔵庫、エアコン、自動車の３品だけでしたが、現在では２０品以上の品目に拡がっています。
　
省エネ住宅は環境にも優しく、また住む人にも負担の少ない住宅であり、今日では国をあげて省エネ住宅の普及に取り組んでいます。